診療体制
呼吸器外科
- 概 要
- 主な対象疾患
と治療方法 - 医師紹介
- 臨床指標
- 外来担当表
診療概要
より低侵襲の手術を積極的に。
呼吸器外科では、良性疾患(炎症性疾患、肺良性腫瘍、膿胸、自然気胸など)、悪性腫瘍(肺がん、転移性肺がん、悪性胸膜中皮腫)また縦隔疾患に対して、外科治療を行っています。
当科では、患者さまへの侵襲がより少ないロボット支援下手術・胸腔鏡下手術を積極的に取り入れ、術後2日目での退院など患者さんのニーズにお応えできる短期間入院での治療が可能になるよう努力しております(入院日数については担当医にご相談ください)。
地域の先生方へ
このような方をご紹介ください
- 呼吸器症状のある患者さま
- 胸部異常陰影のある患者さま
主な治療方法
完全胸腔鏡下手術
呼吸器外科手術の90%以上を完全胸腔鏡下もしくはロボット支援下の、低侵襲の手術で行っています。
胸腔鏡手術下とは、肺・縦隔疾患に対する手術治療を、テレビモニター観察下に内視鏡的に行う方法です。自動縫合器の進歩により、血管や気管支が処理できるようになり、肺がんに対する標準手術(肺葉切除・リンパ節郭清)も胸腔鏡手術で行なうことが可能となってきました。

原発性肺がんに対する標準手術(肺葉切除+ 縦隔リンパ節郭清)では、従来の直視併用の小開胸手術(ハイブリッド手術)よりもさらに小さな傷です。3~4cm のミニ開胸と、2カ所の1.5cm の操作孔の3つの傷で完全鏡視下操作が可能です。開胸手術に比べ手術後の疼痛も少なく、患者さまの回復も驚くほど早くなりました。
良性疾患(炎症性疾患、肺良性疾患、膿胸、自然気胸など)、その他の悪性腫瘍(転移性肺がん、悪性胸膜中発性肺がんに対する標準手術(肺葉切除+ 縦隔リンパ節郭清)では、従来の直視併用の小開胸手術(ハイブリッド手術)よりもさらに小さな傷です。3~4cm のミニ開胸と、2カ所の1.5cm の操作孔の3つの傷で完全鏡視下操作が可能です。開胸手術に比べ手術後の疼痛も少なく、患者さまの回復も驚くほど早くなりました。
良性疾患(炎症性疾患、肺良性疾患、膿胸、自然気胸など)、その他の悪性腫瘍(転移性肺がん、悪性胸膜中皮腫)にも対応しています。

ロボット支援下手術
2024年6月に肺の良性疾患に対するロボット支援下手術が保険収載されたことを受け、同年7月よりロボット支援下手術を開始しました。
ロボット支援下手術は、完全胸腔鏡下手術と同様、低侵襲の手術であり、特徴としては、3次元視野下に関節を有する自由度の高い鉗子を用いて精緻な手術操作ができることにあります。胸腔鏡下手術と比べ、ロボット支援下手術は出血量が少ないとの報告があり、当院では今後ロボット支援下手術を積極的に進めています。

良性疾患(炎症性疾患、肺良性腫瘍、膿胸、自然気胸など)、その他の悪性腫瘍(転移性肺がん、悪性胸膜中皮腫)にも対応しています。
手掌多汗症に対する胸腔鏡下交感神経遮断術も行っています。
単孔式胸腔鏡下縦隔腫瘍手術
縦隔疾患に対しては、従来は胸骨縦切開法や、肋間からの胸腔鏡アプローチで手術を行っていましたが、最近では、剣状突起下の1カ所の傷で行う単孔式胸腔鏡下縦隔腫瘍手術を導入しています。
放射線治療
手術療法・化学療法と合わせてがん治療を完結させることができます。
管理医師
山田勝雄 呼吸器・心臓血管外科主任部長

- 所属学会
- 日本呼吸器外科学会、日本外科学会、日本結核・非結核抗酸菌症学会
- 資格
- 日本呼吸器外科学会評議員、日本外科学会指導医、日本結核・非結核抗酸菌症学会 結核・抗酸菌症指導医
- 専門領域
- 呼吸器外科
治療実績
手術件数
( )は胸腔鏡下手術もしくは血管内治療
手術名 | 2021年 | 2022年 | 2023年 |
肺切除術 | 51(51) | 48(47) | 37(37) |
>肺がん(原発・転移) | 48(48) | 46(45) | 36(32) |
>その他の肺切除 | 3(3) | 2(2) | 1(1) |
自然気胸手術 | 25(25) | 15(15) | 4(4) |
その他の呼吸器手術 | 5(5) | 4(3) | 7(7) |
呼吸器外科 計 | 81 | 67 | 48 |
NCDについて
当科では、手術を受けていただいた患者さまの個人情報を除いたデータに基づいて、一般社団法人National Clinical Database(NCD)の外科手術・治療情報データベース事業へ参加しております。 本事業は、日本全国の手術・治療情報を登録し、集計・分析することで医療の質の向上に役立て、患者さまに最善の医療を提供することを目指すプロジェクトです。全国の医療施設診療科の皆さまからご協力をいただくことで、手術を行っている施設診療科の特徴、医療水準の評価、適正な泌尿器科専門医の配置、手術を受けた方の予後、これから手術を受ける方の死亡・合併症の危険性などを明らかにすることができます。また、本事業に登録していただいた症例のみを用いて、各専門医制度の申請が行われるようになりました。
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